『巨大機関投資家大量売却動向』後テクノロジー相場関連新規途転買戻の星大鯨ワゴン大量買支時期到来?

「辰巳天井(前場)売後午尻下(後場)買常勝」目指して巨大機関投資家軍団買戻開始!?株式常勝巨大機関投資家軍団大好評、訳あり買戻循環高配当銘柄分析富裕層向矢野新投資情報投資顧問ブログ
さあ、皆様、こんにちは、令和元年10月24日木曜日、第二種金融商品取引業者、関東財務局長(金商)第1995号、損害保険代理業、不動産投資顧問業(一般 第998号)の登録をうけております矢野新ホールディングスグループ 矢野新商事株式会社(日本橋・兜町近辺)が提供する社長ブログでございます。今後ともわかり易い、早い、便利をもっとうに頑張ってまいります。

皆様からの多数ご要望が御座いました熱烈歓迎の伝説となった
相場のキューピッド」改め、矢野新投資情報「レポート会員としての復刻版はこちらまで

矢野新投資情報の使い方!!:

『相場のキューピッド流ドル建日経平均』の歩き方と題して現在の状況や使い方を含めご披露しましょう。

<ドル建日経平均現況状況分析>
20191023_ドル建て日経平均ボリンジャーバンド設定変更(price_volume_trend在).png
<日経VI対日経平均先物>
日経VI.jpg
10月23日水曜日、第二種金融商品取引業者、関東財務局長(金商)第1995号、損害保険代理業、不動産投資顧問業(一般 第998号)の登録をうけております矢野新ホールディングスグループ矢野新商事株式会社(日本橋・兜町近辺)が提供するブログでございます。担当Y氏です。10月23日の相場観で重要なことは、Put-callレシオで投資家心理が強気になり、ドル建日経平均、日経平均、日経平均先物、Topix とTopix先物は続伸した。新興株23日の 日経ジャスダック平均と東証マザーズ指数は続伸した。某情報ベンダーによるとVix指数は上昇したがCDS指数が下落した。さらに仮需比率が1%以下であり、EPSが上昇しNBI指数も上昇したがSOX指数は下落した。新元号が「令和」と制定された。ドル建て日経平均が9:00に208.51㌦で寄付後EU離脱を巡る先行不透明感が重しとなり「カバードコール戦略」や裁定解消売を行う者も巨大機関投資家の中に入るため9:19には207.38㌦迄下げ幅拡大し、米中貿易協議が前進し歩み寄る期待感から裁定買を傾ける巨大機関投資家もいる事で切替し反転し10:04には208.67㌦迄持直し後、米国テキサスインスツルメンツの半導体株が時間外取引で大幅安となったのを受け次第に裁定解消売が半導体・値嵩関連銘柄に入り10:59には207.96㌦を付けたものの切替が入り一度下げたものの決算を見極めたいとの傾向で、前場引11:30では208.09㌦を付け、11:35では208.05㌦を付け前場は引けた。後場12:30に208.08㌦と30㌣高く始まったが売買を一方向に傾ける者が少なく様子見が多かったが14:30に先物に巨大機関投資家による大口介入が影響し「リバーサル戦略」に加え裁定買や売仕掛解消による裁定解消買が入り14:35には208.95㌦と最高値更新となり財政出動懸念から戻売りに会い、15:00には前日比1㌦03㌣高の208.81㌦を付け大引けでは「コール」で値上がりが目立った一方、「プット」は総じて下落した事で、15:15には前日比96㌣高の208.74㌦迄付け下幅縮小し大引けを迎えた。高安値幅は1㌦57㌣になり空売り比率は33~53%のレンジ相場間売買で40.3%と改善となり、仮需比率1%以下且つ日経平均予想per12.81倍で底値近づき13倍割れで買戻機会発生し調整に入り総合乖離率では安値圏▲15.37%、騰落レシオは124.28%と銘柄絞り込み開始を迎え持高解消と見受けられた。引続き円高時(日足での気崩時)に押目買場を提供し円安時に利確場を提供する「鯨幕相場」も警戒すべきだろう。さらに資金を得たうえでリバーサル戦略やコンバージョン戦略を順に重ねたことで、債券バブル終焉で株式版債券型運用仕込時期が到来したことになった。上昇しすぎたため最悪時期はショートストラドル戦略であるボラティリティー即ち日経VI先物を買だということが某情報ベンダーとの見方で一致した。


【平成28年9月限・3月限MSQ時の売買高・代金が大幅上昇理由=証券自己勘定売買減損処理】
これは9月限や3月限で予想しない配当が発生するため現前対策を行い、配当処理をすることから取引量が膨らむことを意味する。証券等の会社では国内外で買った海外分の国内株を国内現地法人(以下「国内現法」とする)に移し変える。証券優遇制度等を使い予期せぬ配当と他の損益を当てて処理し減損処理の形で売り残は多いが株式数は動かない現象が起きる。これはMSQを挟んでの持高調整の遣り取りで配当取りを避けるために海外現法から国内現法に移して国内現法はそれで自分たちの損を通算する形で減税対策を行っていた。

【日本を代表する企業が会計不祥事等を起こした場合、為替と寄与度高(景気敏感株)銘柄をセットで売却】
為替と寄与度高(景気敏感株)銘柄をセットで売却それにより日経平均VIが上昇しEPSが下落または横這いになる。ゆえに寄与度高い銘柄が下がる。こういう時は寄与度高(景気敏感株)銘柄が買時なので機会を伺うようにする。
【日経平均先物対予想EPS動向分析】
日経平均先物EPS.png
【日経平均先物VS SQ 】
日経平均先物とSQ.png
【円高の背景】
1.米国利上遠のく。2.巨大機関投資家は円売却後ドル買だけではない。マイナス金利政策で地銀が外債買を行うようになりドル需要が依然より増した。其処で巨大機関投資家がドルを得る時ドルスワップ(日本の円金利と海外ドル金利を交換するスワップ取引)で調達する所が増大した。ドル高需要でドルスワップレートが事実上昇中になった。海外投資家はドル金利が上がっているから日本調達金利が-2%だとしてもドル換算だと2%に変わる。米国5年債が1.3とすると利益が日本の円金利5年もので取れてしまう。この利益に着目しドル需要が増えドル不足になる。しかしこの仕掛けから円債を買うためこの段階でドル売が発生しドル安になり償還期に日銀が買取のためマイナス金利債でも買われている。これにより円債買が増加することで円高が引き起こされている。即ち実質金利を取に行っているのと同じである。日銀黒田総裁はマイナス金利を行うことで実質金利が高い日本に資金が集中するようにしている。最近では裏ドルとしての金や原油は安定させ海外市場時間で円債を攻撃し母国市場でその行為を追随させ日経平均で反故させ政策督促相場を促す巨大機関投資家が出てきてアルゴニズムに自動組入れし高速取引をしているのではないかと言う考えが主流になりつつあると指摘する某上昇ベンダーも多くなってきた。

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いかにしたら利益が出やすくなるのか?
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株価が上昇するにはVIX指数が急下降、大底なるにはVIX指数が急上昇に妙味あり!?
http://yanoshinheadoffice.at.webry.info/200907/article_3.html
貯株:株を貯める必殺技、「つなぎ売り」が株価乱高下中は最適!?
http://yanoshinheadoffice.at.webry.info/200905/article_4.html

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http://www.ik-g.jp:80/   

ヤマト運輸、郵船ロジスティクス <9370>
http://jp.ibtimes.com/articles/14195/20110202/64370.htm

次に日経平均先物を見てみましょう。
日経平均先物動向分析についてはこちら日経平均先物を御参照下さい。
【特記事項】

<3か月毎買周期>  
これは、「Vix指数が2月、5月、8月、11月に上昇すると、MSCI世界株指数が2月、5月、8月、11月に下がる。」という所に着目したものでこの月に買を入れていくと他の月で売却すれば利益が出るというもので、これに「円高時に買い、円安時に売却する」という理論を加えると、矢野新投資情報黄金比率投資法と変わらなくなる。
MSCI組入(買、 )銘柄:ツルハHD、スタートトュデー、日本郵政、昭和HD、CYBERD style YNE、かんぽ生命、ユナイテッド、東京建物、阪急阪神、大塚HD、太平洋セメント、ネクソン、任天堂、ソニー、ディー・エヌ・エー、LINE 、ライオン、ミスミグループ本社、日産化学工業
MSCI31日除外(売り)銘柄:ほくほく、広島銀、KDDI、MS&AD、板硝子

では、需給面を確認するために「仮需比率 対日経平均先物」を見てみましょう。

【仮需比率VS日経平均先物】
仮需比率.jpg
昨年末迄は「債券先物買継続しヘッジ手段としての株先物売」であったポジショニングが米国利上げ及び産油国地政学的リスクに波及される資源エネルギーブーム終息による悪影響収束による原油高から来るドル高円安を引き起こし「株式先物買継続ヘッジ手段として為替債券先物売」に変化した。【裁定買残動向】を見ると12月初めまで裁定買残を積上げここから下落即ち現物売りになった。裁定買残が減少するとその分先物売却して利益を出す裁定解消売りとなる。ヘッジファンド系の裁定取引を使った形での売り圧力を行使した世界協調介入後各国策督促を目指す圧迫作用を経て10月から買場が発生し裁定買残積上状況になっている。仮需比率からも円高時の仕掛買には良い状況に下げさせた。即ち市場を振らす為の圧力に使われた。仮需比率では矢野新投資情報買場が出現もしている。一方で裁定売残動向分析チャートではピークを迎えてから逆V字(腰折)に成っているがこれは現物株の利益確定の投資家及び投げ売による換金化がいたために発生している。8月12日から10月15日までに裁定解消売りが激しかったために裁定解消売りのほかに追証による投げや利確から逆V字(腰折)が裁定売残チャートで発生し、裁定買が少なかったため大引け上昇し裁定買残減がチャート上発生した。【評価損益率対日経平均先物動向比較】でも基準が15,500円から14,400円に低下し「矢野新投資情報黄金比率投資法買場幅」に達しているため来週以降下落時に押目拾いにより効果が出易いだろう。裁定買残が減少し手仕舞生じる推移になった。将来売り圧力になるだろう裁定買で、金利コスト0以下で裁定買を保持し易くなったためいつ上昇しても良い状況にいる。裁定買を持つとコストが掛かったがマイナス金利導入でコストが無いため売る必要がない。日経VIは15.67と安い。為替で操作されることからオプションが安定せず円高バイアスがある。オプションも下が買っているVIが上昇しつつ下落し、25日移動平均線がバリアだが下値切上げ型・上値押え方の逆フラッグになっている。但し仮需比率が1%以下に抑えることが出来ているため大きく下落するための建玉が無いため6月初旬迄は買戻が多かった。これに関しては専門家の中でも異論は無いだろう。3月11日から4月19日まで注意することは3つあった。1つ目は仮需比率決定要素となる信用評価損益率、裁定買残、裁定売残、東証1部市場時価総額の中で裁定買残の動向を常に確認しなければいけない。なぜなら、裁定業者が売り物を出す人で売り物を多く出すためには裁定買残を増やせば良い事が納得できるだろう。これによりSQ値が暴落させることも出来た。投機的買いが多く自動決済に任せた人が多いため裁定買残が多くなり売り物がでた。2つ目はオプション操作により決まる日本版Vix指数である日経Vi先物の高さである。3月時点では30もあったためSQ値も大幅動した(大幅に振れた)。これはドラギマジックの成果で期待以上を持たせつつ失望させる見事な戦略である。その証拠にユーロでは下髭陽線が描かれ、株では上髭陰線が描かれた。3つ目は建玉密集性の検索である(オプション建玉の密集地帯がどこかを捜す)。裁定買残が少ないため波乱無くSQ値暴落無く(売り物出ず)ロールオーバーも含め終了した。そこで日本時間では中身をマーケットが消化し意味ある切り替えしを示す陽線で最後の記者会見を読む形(陽の陽孕)となった。更に注意すべきはマイナス金利導入で金利差開くのに円高になるのはなぜかと言う点である。これは日本経済デフレ兆候に未だ日本が直面している査証といえよう。解り易いのが銀行業界でこの業界の帳簿で考えると銀行は借金を返すべきとバランスシート改革に迫られる。つまり負債を返す。リストラは勿論の事、運用部門では対外資産(外貨)を売却して日本円を買うことで日銀との借金は返済される。この流れで円高が加速する。実質的に通貨量が減少するかが疑義されている。マイナス金利利用で自社株買および大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄が狙われ易い。そうすると大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄といえばニューソブリンや、不動産関連銘柄やゼロクーポン銘柄なので「ニューソブリン買い対シクリカル売り」も理解できる。裁定買残が減少し裁定売残が増えた後裁定買残が利益確定され、裁定売残を利益確定した後、現物の売りが発生し大規模な下落圧力になる仮需比率が1%近くまで上昇したため上昇後翌日から続落が出てきている。これが相場に織り込まれ解消する4月17日までは下落は避けられない状況になった。日経平均EPSが上昇基調ではあるが米政策実行可能性が難しいため巨大機関投資家は好んで資金投入が難しい流れから中小型営業CFのしっかりしたニューソブリン銘柄やシクリカル銘柄や仮想通貨関連テクノロジー銘柄に買いが集中した。仮需比率を見ても分かるように裁定買残が発生はしているものの少なく利益確定も入り、裁定売残から見て調整がここの所入り利益確定のV字が発生していることから1%以下に仮需が成っている。そのため売買代金が少ない上に裁定解消などがあったため20,000円台(ドル建て180ドル)台の相場の壁が厚く上昇しにくかった。原油も40ドル以上と安定しVix・JCDS指数がマイナスでいることから裁定買が入れば8月相場は上昇した。想定為替レート110円より実勢為替レートが悪化し企業業績懸念より増益発表でもモメンタムが悪化していることから週足転換線180ドルでの自立反発期待はあるが弱気相場であるため一時的浮上後、年度末まで値持ちが良かった分の売仕掛けもさらに入り産油国巨大機関投資家の利確が7月までは続くのは仕方がなかった。今は政策督促相場入りになっている。5月26日からは裁定買残及び裁定売残が利確(逆V字)となり仮需比率が1%以下で下向きゆえ売り圧力がなくなり上昇している。信用評価損益率からみると買場が確かに来ているので現在6月時点で面白くなり2万円(ドル建180ドル台)はタッチしながら根固めを行っている様相になった。実際に裁定積み上げをするため割高な先物を売却し割安な現物買を行なっている。これゆえ上昇している。仮需積み上げで上昇する可能性が高い。6月2日は一部外電により心理的高値節目20,000円超えで終了した。【裁定買残動向】を見ると継続して買いが入り【裁定売残動向】では先物売が行なわれてはいたが利益確定がされていた。産油国運営のマクロ系ソブリンファンド等巨大機関投資家が利益を出したので売りをやめ仮需比率も1%よりも下がったため上昇したのだろう。米国FOMCで利上決定後日本株が出遅れたのは巨大機関投資家による米国政策実行不安から来るオーバーバリュー型テクノロジー銘柄調整を入れたために日本まで調整を余儀なくされ米国長期金利が上昇し落してきている。しかし6月19日までに行われたFOMCの利上げ発表でバランスシート縮小は気になるものの日経平均の真の実力を示すドル建てでも25日移動平均線を迎えに行くようになることから反発期待がもたれROE等も計測可能な年から最高値を叩き出す等日本企業の稼ぐ力が戻って来た事により商いは低調だが4月17日を起点として大幅に買戻しが裁定解消と共に裁定買という形で入り右肩上がりで上昇しドル建てでも180㌦から181㌦台を値固めし円建ではコールの権利行使価格2万0750円のプレミアムは7円高の30円。立会外取引含む出来高合計は9万3,956単位と2万1,000円のコール建玉が堅調になっていることから6月19日段階ではアンダーバリュー銘柄中心に裁定買による買戻でのドル建てで180ドル台、円建てで20,000円台をつけ大引けを迎えた。

【評価損益率対日経平均先物動向比較】から矢野新投資法黄金比率買場に到達しているので買仕掛けなら今であろう。裁定売残が急騰しマイナス金利であることから割安で先物が仕込めている。金利上昇及び利上げが行われた後、金利正常化の際には返済買戻しが起こり、裁定買が発生しポジションを閉鎖していく形になり結果として割高現物売後割安株式先物買で下落し大統領選後から米利上後上昇を迎え6月初旬はバランスシート問題や巨大機関投資家益出し等で割安買日が到来し6月下旬から政治的・地政学的リスクの併存と設備投資計画が強気でガイダンスが現実的である企業業績発表が多発しているため先物買戻による上昇が8月以降起きやすくなり新年ではバブル後に迫る大幅上昇を迎えた。米国ではレパトリ減税期待が再燃した為依然と同様5月6月が円高で6月から7月初旬に加え1月から2月下旬までが巨大機関投資家の仕込み時期が来るので昨年と同じく注意し円高割安買日が間近に迫ってきた場合は仕込むのが面白いだろう。

【裁定買残動向】
裁定買残.jpg
【裁定売残動向】
裁定売残.jpg
【評価損益率対日経平均先物動向比較】
信用評価損益率.jpg
その上で相場環境を確認してみましょう。
【前日相場】
日経平均株価22625.38 円 前日比▲76.48円▲0.34%

日経平均先物
22650.00 円 前日比▲80円▲0.35%

TOPIX
1638.14 ポイント 前日比▲9.54ポイント▲0.59%
東証2部指数6820.84 ポイント 前日比▲30.94ポイント▲0.46%
NT倍率13.81 次回円高時買戻期待

日経平均先物 25日移動平均乖離率21954.43 円▲3.06%
日経平均先物 75日移動平均乖離率21385.44 円▲5.80%
日経平均先物200日移動平均乖離率21242.86 円▲6.51%
総合乖離率▲15.36%(∴中立圏)←英米国市場上昇なら上昇

東証一部騰落レシオ124.28%前日比▲2.20%←76%以上次回円高時強気買戻、70%以下売られ過ぎ


東証一部市場出来高 11億8961万株
東証一部市場売買代金  2兆1526億91百万円

日経平均先物7月限オプションSQ 確定値は21742.57円 

Topix先物7月限オプションSQ
(特別清算値)確定値は1582.70ポイント
■保有株簿価3月月中平均:日経平均約21,414.88円、Topix1,602.83ポイント以上売対象←これ以上だと利確有

値上銘柄数 1531銘柄 71 %値上
値下銘柄数   535銘柄 24 %値下
不変銘柄数 89銘柄 4 %不変

日経ジャスダック平均3455.30 前日比▲17.19ポイント▲0.5%
東証マザーズ853.80 ポイント前日比▲8.59ポイント▲1.02%

TOPIX  25日移動平均乖離率1605.78 ポイント▲2.02%
日経JQ 25日移動平均乖離率3390.71 円▲1.90%


Vix(恐怖指数):
14.46前日比▲3.29%←20ポイント以下且つ前日比▽は買日令和1年10月23日JCDS スプレッド60.1前日比▽0.15%
ドル/円 108円48銭(03銭円高)EURO/円120円75銭(22銭円高)

(矢野新投資情報概念通り円高時に仕込み円安時に売却済の方は正解!


【日経平均週間ベース】
15~18日の東京株式市場で日経平均株価は693円81銭上昇した。上昇は2週連続。

先物手口情報
・Cスイス   日経平均型▲99枚 Topix型▽29枚
・モルガン   日経平均型▽267枚 Topix型▽128枚
・ソシエテ  日経平均型▲348枚 Topix型▽5,018枚
 (ニューエッジはソシエテに吸収合併)
・ゴールドマン  日経平均型▲93枚 Topix型▲574枚
・野村證券    日経平均型▲583枚  Topix型▲5,300枚

新高値安値銘柄 新高値107銘柄 新安値3銘柄
(上昇条件:新安値1桁で新高値より極少の場合)
(利食条件;新高値=20以上かつ新安値=1桁のケースは例外なく利確)
(底値反転条件:新高値1桁で新安値200を超える三桁)

日経平均先物12月物 22650 円、日中取引の売買高は4万7826枚
日経平均先物(SGX)12月物22625円
TOPIX先物12月物1636.0 ポイント、日中の売買高が5万9903枚

巨大機関投資家軍団が大好評の訳有巻・買戻出遅低位高配当好感銘柄」としては日産、RIMIX、OSGコーポ、三信電気、三光合成、黒田電気、野村HD、日本電産、さくらネット、ラクーン、ソニー、アリアケ、ツルハ、良品計画、テーオー、ドーン、ファナック、富士フィルム、鈴木、メディシノバ、イントランス、福井コン、村田製作所、イビデン、伊藤忠、 NYダウドルヘッジ、古河電地、ソフトバンク、フマキラ、日産、日水、平和不動産、浜井産業、琉球銀行、キヤノン、リロHD、テクノスJ、メルカリ、mercari、曙ブレーキ、ソルクシーズ、東海カーボン、FVC、 J日400、トレファク様、ユアサ、りそな、野村オフィス、森トラスト、森ヒルズ、ブリヂストン、JR東日本、JR東海、JR九州、ニトリ、日本リテールファンド、損保ジャパン・グローバルREITファンド等が「日本株大型ファンド1203」、「利回り株チャンスオープン」等採用買戻銘柄とだぶる極少銘柄!!
【23日割高債券先物売却後割安株式先物買戻】
20191023_5分足日経平均先物対債券先物.png
日経平均先物は続伸して終了した。朝方は買いが先行し、一時前営業日比150円高の22720円まで上昇。ただ、米半導体大手テキサス・インスツルメンツの業績悪化見通しが時間外取引での米株価指数先物安につながり、東京市場でも半導体関連株に売りが波及し、日経平均先物にヘッジ売りが膨らむ場面があった。その後は、本日予定されていた日本電産<6594>を皮切りに主要企業の7-9月期決算発表が本格化するため、ポジションを積極的に取る投資家は多くなく、次第に買い戻しの動きが優勢となった。市場では「海外投資家は日本企業の決算発表本格化を控え、様子見ムードが強い」との声が聞かれ、全般に模様眺めムードの強い展開が続いた。
(技術的視点)
日経平均先物は3営業日続伸。終値は今年最高値を更新したが、ザラ場高値は18日高値を抜けず、上値は重かった。ローソク足は寄り引けほぼ同値で短い上ヒゲと長い下ヒゲを持つ「トンボ」に似た形状で引けた。高値圏でのトンボ出現とあって、大幅な反動安リスクにも留意が必要となろう。一目均衡表は転換線と基準線がともに横ばいを継続し、もみ合い局面入りを示している。ボリンジャーバンドでは、一昨日に続いてザラ場高値が+2σに届かず、上値拡張局面の終了が予想される。RSI(14日ベース)は68.72%(前営業日64.15%)と中立圏上限が接近しており、ここからの過熱圏に向けての株価上昇には、新たに買い材料が必要となろう。チャートポイントは先安見込を示す陰の寄付坊主が出来ている。



【日経ジャスダック平均・一目均衡表・ボリンジャーバンド分析】
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本日のJASDAQ市場は、JASDAQ平均は4日続伸、JASDAQ-TOP20は6日続伸し、J-Stock Indexは続伸となった。値上がり銘柄数は375(スタンダード349、グロース26)、値下り銘柄数は215(スタンダード207、グロース8)、変わらずは68(スタンダード66、グロース2)。
 本日のJASDAQ市場は、外部環境の好転を受け、個人投資家のマインドも幾分改善し、買いが先行する展開となった。米国家経済会議のクドロー委員長が対中制裁関税「第4弾」について12月の発動を取り下げる可能性を示唆した報道などもあり、本日の日経平均株価は底堅く推移し、これが買い安心感としてJASDAQ市場にも買い気が波及した。ただ、投資家の関心が主力企業の2019年9月中間決算に移っており、積極的に上値を追うまでには至らず、狭い値幅での展開にとどまった。これらの動向から、JASDAQ-TOP20上場投信現物を買、それを受け証券会社が裁定買を誘う先物買を行ったことから資金流出及び持高調整が抑制され続伸でJASDAQ平均が続伸して大引けを迎えた。チャートポイントは先高見込を示す陽の大引坊主が出来ている。
【技術的視点】
前日終値からギャップアップで開始後急上昇し、後場終了中頃3,455円を上回る場面もみられ、結局は陰線形成で3455.30円の陽の大引坊主を切上げる状況下で5日移動平均線が25日MA(投資家短期売買費用)、50日移動平均線、需給線の75日移動平均線とゴールデンクロスしており、100日移動平均線及び、景気線の200日移動平均線は継続して日々線を支える形で出現しており下値支持線にした形で反発相場化となり三役好転状況になり、先高見込を示す陽の大引坊主が出来ている状況だ。 
ボリンジャーバンドでは、終値が中心線を挟み-1σから1σへと反発を行う形になっている。一方でSOX指数は下落しNBI指数は上昇した。
また、日足における一目均衡表では三役好転中で雲上限に下値支持された形におり株価が基準線と転換線に支持された形でおり、基準線が上昇傾向で雲の中に、転換線が横ばいで雲下限におり、先高見込を示す陽の大引坊主が出ている形で位置している。雲が切下がりをみせていることもあり、転換線レベル以上での復活後、踏張をみせておきたいところにいる。今後雲上限が切り上がり基準線を下値支持にして転換線の上で踏ん張れれば、シグナル好転へのハードルはそれ程高くなく押目を買うと上昇を狙えるだろう。

【東証マザーズ一目均衡表・ボリンジャーバンド分析】 
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本日のマザーズ指数は、東証1部市場が小動きとなるなか、主力のバイオ関連株が物色されるかたちで4日続伸となった。前日の米国市場は好悪織り交ざる各企業の決算を受けて主要指数はそろって下落。本日の日経平均は、英国のEU離脱問題の不透明感が残る一方、米国家経済会議のクドロー委員長が対中制裁関税「第4弾」について12月の発動を取り下げる可能性を示唆した報道などもあり、底堅く推移。ただ、大引け後に日本電産<6594>の決算が発表されるなど、主要企業の決算を見極めたいとのムードも強く、積極的に動けないなか、中小型株が幕間つなぎ的なかたちで物色され、マザーズ指数は上昇した。また、東証1部市場で、米食品医薬品局(FDA)に対して、米バイオジェンと共同開発したアルツハイマー病治験薬「アデュカヌマブ」の新薬承認を申請すると発表したエーザイ<4523>がストップ高水準まで買われたことが波及するかたちで、マザーズ市場においても指数インパクトの大きいバイオ関連株が軒並み上昇したことなどもマザーズ指数の上昇をけん引した。ラッセル2000買戻や大型売買寄与度配当高銘柄に買戻が集中し7月19日マザーズ先物上場完了でマザーズETN現物を買、それを受け証券会社が裁定買を誘う先物買を行った事から資金流出及び持高調整が抑制され続伸で大引けを迎えた。チャートポイントは先高見込を示す陽の大引坊主が出来ている。   
【技術的視点】
前日終値からギャップアップで開始し急上昇後、後場終了直前853pを上回る場面もみられ、結局は853.80pになり陰線形成をつけ、スピード調整でレジスタンスラインと上昇トレンドラインを結ぶ三角保合上抜状況におり三役好転戻試を切込み線形成中で陽の大引坊主を形成している。 
SOX指数は下落しNBI指数は上昇した。巨大機関投資家の中では中小型投資信託買が中心のため、本日では5日移動平均乖離率は-1%に値する第一象限売印に到った。ボリンジャーバンドでは基準線を下値抵抗線にするなど1σから基準線での攻防で買仕掛になっている。パラボリックのSAR値は853.02p迄切上がってきており陽点シグナル発生が起こっている。価格帯別出来高では800p~900pレベルの商いが膨らんでいる水準での上値抵抗が続いている。これが抵抗として意識されてしまったが、先ず前場段階ではこれを上回らずに推移していたこともあり、需給悪化から明確に下放れてくる可能性はあるだろう。また、一目均衡表では株価が雲上限を上回り、三役好転の形になり陽の大引坊主の形に位置し、日々線が雲上にいて基準線と転換線を下値支持線にした形となり、雲が切り上がる状況になり、続伸後反落超戻試になっている。
今後雲上限が切り上がり基準線を下値支持にして転換線の上で踏ん張れれば、シグナル好転へのハードルはそれ程高くなく押目を買うと上昇を狙えるだろう。



【出典文責】k-zone.co.jp/news、FISCO 


【Put-Callレシオ分析】 
日経平均オプション11月物は買う権利である「コール」で値上がりが目立った一方、売る権利である「プット」は総じて下落した。

【出典】松井証券、FISCOより当社資産運用管理事業部加筆掲載

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