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zoom RSS 『巨大機関投資家大量売却動向』後テクノロジー相場関連新規途転買戻の星大鯨ワゴン大量買支時期到来?

<<   作成日時 : 2017/04/28 22:44   >>

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「辰巳天井(前場)売後午尻下(後場)買常勝」目指して巨大機関投資家軍団買戻開始!?株式常勝巨大機関投資家軍団大好評、訳あり買戻循環高配当銘柄分析富裕層向矢野新投資情報投資顧問ブログ
さあ、皆様、こんにちは、5月01日月曜日、第二種金融商品取引業者、関東財務局長(金商)第1995号、損害保険代理業、不動産投資顧問業(一般 第998号)の登録をうけております矢野新ホールディングスグループ 矢野新商事株式会社(日本橋・兜町近辺)が提供する社長ブログでございます。今後ともわかり易い、早い、便利をもっとうに頑張ってまいります。

皆様からの多数ご要望が御座いました熱烈歓迎の伝説となった
相場のキューピッド」改め、矢野新投資情報「レポート会員としての復刻版はこちらまで

矢野新投資情報の使い方!!:

『相場のキューピッド流ドル建日経平均』の歩き方と題して現在の状況や使い方を含めご披露しましょう。

<ドル建日経平均現況状況分析>
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<日経VI対日経平均先物>   
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4月28日の相場観で重要なことは、Put-callレシオが投資家心理は弱気になり、日経平均先物、Topix先物が反落した一方で、ドル建て日経平均、日経平均 とTopixは続落した。新興株28日の日経ジャスダック平均が続伸したが、東証マザーズ指数は反落した。日経平均オプション5月物は米国政策停滞問題や政治的・地政学的リスクが高まり円貸借で再投資回収が開始されたため昨日同様先物で巻戻が入り、同じ満期日の同じ行使価格のコールを売り、プットを買うことによって先物の売りポジションと同じ効果が得られる「コンバージョン戦略」が入り前場引けを迎え、後場寄付高値後に『鉱工業生産指数悪化』報道を受けコールオプションを売却しプレミアム分を貰いそのプレミアム分で投信担当者なら毎月分配原資にして配当し、一方で銀行及び信託系担当者はプレミアムと株の配当で業務純益を出す方法である「カバードコール戦略」が行われ逆三尊底を確認後同じ満期日の同じ行使価格のコールを買い、プットを売ることによって先物の買いポジションと同効果が得られる「リバーサル戦略」が入り買戻されオプション市場でコールが総じて売られ、プットは買戻され軒並み上昇し1日を通しては「来期増益見込み報道企業は買で来期減益見込報道企業又は業績予想が未定企業は売」をアルゴニズム取引で組み込み、これを逆手にとって既存買した銘柄を反対売買で利益確定できた巨大機関投資家は利益が得られた模様で大引では小幅続落で終了した。これらを背景にしてドル建て日経平均では寄付3k高の173.04jをつけ「コンバージョン戦略」が入り11:05に前場安値である172.77jを記録し、同じ満期日の同じ行使価格のコールを買い、プットを売ることによって先物の買いポジションと同じ効果が得られる「リバーサル戦略」が買戻しで入り前場引では16k安の172.85jとなった。後場で12:30に172.85jと寄付後、「コンバージョン戦略」が入り12:46に後場1回目安値172.73jをつけ「リバーサル戦略」が買戻しで入り13:45に後場高値172.95jを記録し『鉱工業生産指数悪化』報道を受け「カバードコール戦略」が行われ13:54に2回目安値172.48jの大底をつけ「リバーサル戦略」が買戻しで入り14:15分高値172.73jをつけ「コンバージョン戦略」が入り14:45に3回目安値172.42jが入り3回の安値を確認し逆三尊底を確認後「リバーサル戦略」が入り買戻され15:00に30k安の172.71jをつけ「コンバージョン戦略」が入りオプション市場でコールが総じて売られ、プットは買戻され軒並み上昇したことで大引を迎えると前日比40k安の172.61jとなった。結果160jから168jのレンジ相場固めが終了し高安値幅75kをつけ調整期後半に入り、総合乖離率では9.13%となり騰落レシオで96.29%と中立の回復時となり引続き円高時(日足での気崩時)に押目買場を提供し円安時に利確場を提供する「鯨幕相場」も警戒すべきだろう。東証マザーズ指数先物6月物の清算値は3ポイント(0.29%)安の1030だった。242枚の売買が成立した。さらに資金を得たうえでリバーサル戦略やコンバージョン戦略を順に重ねたことで、債券バブル終焉で株式版債券型運用仕込時期が到来したことになった。上昇しすぎたため最悪時期はショートストラドル戦略であるボラティリティ即ち日経VI先物を買だということが某情報ベンダーとの見方で一致した。

【平成28年9月限・3月限MSQ時の売買高・代金が大幅上昇理由=証券自己勘定売買減損処理】
これは9月限や3月限で予想しない配当が発生するため現前対策を行い、配当処理をすることから取引量が膨らむことを意味する。証券等の会社では国内外で買った海外分の国内株を国内現地法人(以下「国内現法」とする)に移し変える。証券優遇制度等を使い予期せぬ配当と他の損益を当てて処理し減損処理の形で売り残は多いが株式数は動かない現象が起きる。これはMSQを挟んでの持高調整の遣り取りで配当取りを避けるために海外現法から国内現法に移して国内現法はそれで自分たちの損を通算する形で減税対策を行っていた。

【日本を代表する企業が会計不祥事等を起こした場合、為替と寄与度高(景気敏感株)銘柄をセットで売却】
為替と寄与度高(景気敏感株)銘柄をセットで売却それにより日経平均VIが上昇しEPSが下落または横這いになる。ゆえに寄与度高い銘柄が下がる。こういう時は寄与度高(景気敏感株)銘柄が買時なので機会を伺うようにする。
【日経平均先物対予想EPS動向分析】
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【日経平均先物VS SQ 】
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【円高の背景】
1.米国利上遠のく。2.巨大機関投資家は円売却後ドル買だけではない。マイナス金利政策で地銀が外債買を行うようになりドル需要が依然より増した。其処で巨大機関投資家がドルを得る時ドルスワップ(日本の円金利と海外ドル金利を交換するスワップ取引)で調達する所が増大した。ドル高需要でドルスワップレートが事実上昇中になった。海外投資家はドル金利が上がっているから日本調達金利が-2%だとしてもドル換算だと2%に変わる。米国5年債が1.3とすると利益が日本の円金利で5年もので取れてしまう。この利益に着目しドル需要が増えドル不足になる。しかしこの仕掛けから円債を買うためこの段階でドル売が発生しドル安になり償還期に日銀が買取のためマイナス金利債でも買われている。これにより円債買が増加することで円高が引き起こされている。即ち実質金利を取に行っているのと同じである。日銀黒田総裁はマイナス金利を行うことで実質金利が高い日本に資金が集中するようにしている。最近では裏ドルとしての金や原油は安定させ海外市場時間で円債を攻撃し母国市場でその行為を追随させ日経平均で反故させ政策督促相場を促す巨大機関投資家が出てきてアルゴニズムに自動組入れし高速取引をしているのではないかと言う考えが主流になりつつあると指摘する某上昇ベンダーも多くなってきた。

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http://yanoshinheadoffice.at.webry.info/200905/article_4.html

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ヤマト運輸、郵船ロジスティクス <9370>
http://jp.ibtimes.com/articles/14195/20110202/64370.htm

次に日経平均先物を見てみましょう。
日経平均先物動向分析についてはこちら日経平均先物を御参照下さい。
【特記事項】

<3か月毎買周期>  
これは、「Vix指数が2月、5月、8月、11月に上昇すると、MSCI世界株指数が2月、5月、8月、11月に下がる。」という所に着目したものでこの月に買を入れていくと他の月で売却すれば利益が出るというもので、これに「円高時に買い、円安時に売却する」という理論を加えると、矢野新投資情報黄金比率投資法と変わらなくなる。
MSCI組入(買、 )銘柄:ツルハHD、スタートトュデー、日本郵政、昭和HD、CYBERDYNE、かんぽ生命、ユナイテッド、東京建物、阪急阪神、大塚HD、太平洋セメント、ネクソン、任天堂、ソニー、ディー・エヌ・エー、LINE 、ライオン、ミスミグループ本社、日産化学工業
MSCI31日除外(売り)銘柄:ほくほく、広島銀、KDDI、MS&AD、板硝子

では、需給面を確認するために「仮需比率 対日経平均先物」を見てみましょう。

【仮需比率VS日経平均先物】
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昨年末迄は「株式先物買継続ヘッジ手段として為替債券先物売」であったポジショニングが米国利上げ及び産油国地政学的リスクに波及される資源エネルギーブーム終息による悪影響による原油安から来るドル安円高を引き起こし「債券先物買継続しヘッジ手段としての株先物売」に変化した。【裁定買残動向】を見ると12月初めまで裁定買残を積上げここから下落即ち現物売りになった。裁定買残が減少するとその分先物売却して利益を出す裁定解消売りとなる。ヘッジファンド系の裁定取引を使った形での売り圧力を行使した世界協調介入後各国策督促を目指す圧迫作用になっている。仮需比率からも円高時の仕掛買には良い状況に下げさせた。即ち市場を振らす為の圧力に使われた。赤丸で示すように仮需比率では矢野新投資情報買場が出現もしている。一方で裁定売残動向分析チャートではピークを迎えてから逆V字(腰折)に成っているがこれは現物株の利益確定の投資家及び投げ売による換金化がいたために発生している。2月18日から19日かけ仮需比率が1%近くに上昇傾向になったために裁定解消が始まり大引けでは下落した。結果として裁定買残が減少し裁定売残が上昇した。やはり餅つき相場であろう。1月29日から2月12日までに裁定解消売りが激しかったために裁定解消売りのほかに追証による投げや利確から逆V字(腰折)が裁定売残チャートで発生し、裁定買があったため大引け上昇し裁定買残がチャート上発生した。【評価損益率対日経平均先物動向比較】でも基準が15,500円から14,400円に低下し「矢野新投資情報黄金比率投資法買場幅」に達しているため来週以降下落時に押目拾いが効果が出易いだろう。裁定買残が減少し1兆8千3百億円になりの舵手生じの推移順になった。将来売り圧力になるだろう裁定買で金利コスト0以下で裁定買を保持し易くなったためいつ上昇しても良い状況にいる。裁定買を持つとコストが掛かったがマイナス金利導入でコストが無いため売る必要がない。日経VIは36とと未だ高い。為替で操作されることからオプションが安定せず円高バイアスがある。オプションも下が買っているVIが上昇しつつ下落し、25日移動平均線がバリアだが下値切上げ型・上値押え方の逆フラッグになっている。但し仮需比率が1%以下に抑えることが出来ているため大きく下落するための建玉が無いため3月4日迄は買戻が多かった。これに関しては専門家の中でも異論は無いだろう。7日から11日まで注意することは3つあった。1つ目は仮需比率決定要素となる信用評価損益率、裁定買残、裁定売残、東証1部市場時価総額の中で裁定買残の動向を常に確認しなければいけない。なぜなら、裁定業者が売り物を出す人で売り物を多く出すためには裁定買残を増やせば良い事が納得できるだろう。これによりSQ値が暴落させることも出来た。投機的買いが多く自動決済に任せた人が多いため裁定買残が多くなり売り物がでた。2つ目はオプション操作により決まる日本版Vix指数である日経Vi先物の高さである。30もあったためSQ値も大幅動した(大幅に振れた)。これはドラギマジックの成果で期待以上を持たせつつ失望させる見事な戦略である。その証拠にユーロでは下髭陽線が描かれ、株では上髭陰線が描かれた。3つ目は建玉密集性の検索である(オプション建玉の密集地帯がどこかを捜す)。今回は145ドル(16,500円相当)コール建玉から150ドル(17,000円相当)コール建玉で事実この範囲でSQが決定した。150ドル(17,000円相当)コール建玉をこえるとストライク刻みになっている。そこで振り返ってみると裁定買残が少ないため波乱無くSQ値暴落無く(売り物でず)ロールオーバーも含め終了した。そこで日本時間では中身をマーケットが消化し意味ある切り替えしを示す陽線で最後の記者会見を読む形(陽の陽孕)となった。更に注意すべきはマイナス金利導入で金利差開くのに円高になるのはなぜかと言う点である。これは日本経済デフレ兆候に未だ日本が直面している査証といえよう。解り易いのが銀行業界でこの業界の帳簿で考えると銀行は借金を返すべきとバランスシート改革に迫られる。つまり負債を返す。リストラは勿論の事、運用部門では対外資産(外貨)を売却して日本円を買うことで日銀との借金は返済される。この流れで円高が加速する。実質的に通貨量が減少するかが疑義されている。マイナス金利利用で自社株買および大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄が狙われ易い。そうすると大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄といえばニューソブリンや、不動産関連銘柄やゼロクーポン銘柄なので「ニューソブリン買い対シクリカル売り」も理解できる。裁定買残が減少し裁定売残が増えた後裁定買残が利益確定され、裁定売残を利益確定した後現物の売りが発生し大規模な下落圧力になる仮需比率が1%近くまで上昇したため上昇後翌日から続落が出てきている。これが相場に織り込まれ解消するまでは下落は避けられないだろう。3月29日の相場観で重要なことは、Put-callレシオが投資家心理で弱気になり日経平均及びTOPIXが反落したことです。日経平均オプション6月物は、株式相場の上昇を受けてコールは総じて上昇。一方、プットは下げた。3月期末の配当権利落ちに伴って寄り付きが前場では安くなり、FOMC委員の利上げ報道から来る円安推移により127円分配当落ちを全て埋められなかったが100円高となり大幅上昇ではないが裁定買いを誘う先物買い支えもあり17,000円台(ドル建て150ドル)台の相場となった。日経平均EPSが下落基調のため巨大機関投資家は好んで資金投入が難しいため中小型営業CFのしっかりしたニューソブリン銘柄に買いが集中し一部のシクリカル銘柄に若干買いがあった。仮需比率を見ても分かるように裁定買残が発生はしているものの少なく利益確定も入り裁定売残から見て調整がここの所入り利益確定のV字が発生していることから1%近くに仮需が成っている。そのため売買代金が少ない上に裁定解消などがあったため17,000円台(ドル建て150ドル)台の相場の壁が厚く上昇しにくかった。原油も安定しVix・JCDS指数がマイナスでいることから裁定買が入れば3月31日相場は上昇しても可笑しくないだろう。4月1日の相場観で重要なことは、Put-callレシオが投資家心理で弱気になり日経平均及びTOPIXが続落したことです。日経平均オプション4月物は、株式相場の下落を受けてコールは総じて下落。一方、プットは上昇した。ドル建日経平均では5ドル19k安で始まり寄り前発表済み日銀短観悪化報道を受け裁定解消を誘う先物売が加速し146ドル台でリバウンドを見せたものの後場は145ドルから先物売を開始し144ドル台で一時持合下放形となり143.69ドル迄下げた後反転し144.02ドルで大引けを迎えた。ボリンジャーバンドでは−1σから-2σの間に位置し一目均衡表では基準線及び転換線を割り込み、一気に雲下限レベルまで下げてきている。想定為替レート117円より実勢為替レートが悪化し企業業績懸念より増益発表でもモメンタムが悪化していることから週足転換線141ドルでの自立反発期待はあるが弱気相場であるため一時的浮上後、年度末まで値持ちが良かった分の売仕掛けもさらに入り産油国巨大機関投資家の利確が4月までは続くのは仕方がないだろう。今は政策督促相場入りになっている。4月12日からは裁定買残及び裁定売残が利確(逆V字)となり仮需比率が1%以下で下向きゆえ売り圧力がなくなり上昇している。信用評価損益率からみると買場が確かに来ているので現在面白いだろう。実際に裁定積み上げをするため割高な先物を売却し割安な現物買を行なっている。これゆえ上昇している。仮需積み上げで上昇する可能性が高い。21日は狙い通りの急騰であった。4月22日は一部外電により心理的節目17,500円超えで終了した。【裁定買残動向】を見ると継続して買いが入り【裁定売残動向】では先物売が行なわれてはいたが利益確定がされていた。産油国運営のマクロ系ソブリンファンド等巨大機関投資家が利益を出だしたので売りをやめ仮需比率も1%よりも下がったため上昇したのだろう。22日は僅か30分間、17,500円推移で終了した。先週金曜日の上昇を全て吐き出した形となり22日に利益確定した人は正解であった。仮に22日報道が出たとしても折り込んでいるという事になるだろう。28日の発表がずれると上昇と捉え買いが入る。材料が出尽くしで戻されるのも想定すべきだろう。以前のSQ15,500円のときのように動くのが期待される。17,500円が無いだろうとコール売りを入れたら当日跳ね上がった。金曜日以降18,000円コールは買われていない。17,500円コールオプション(300円の値段で動いている)を売っている主体が外資に居る。その場合ヘッジで18,000円のコールオプション売をファンドマネージャーは行なっている。レンジとしては17,500から18,000円で狙っているのだろう。17,000円プット買をして下落に備えているファンドも数社居る。プット1/10になりコール10倍以上、コールは跳ね上がる。期待感からボラティリティが上昇しオプション価格が上がった所を売るという時間価値をファンドは儲けている。この場合、プット半分でスライス売りからアットザマネーで利が出るようになっている。下落しても16,200円が止まる節目だろう。2016年5月30日は巨大機関投資家によるイエレンFRB議長発言、安倍首相発言や米国経済指標を受けドル高となり日経平均先物に裁定買を誘う先物買戻で上昇したものの仮需比率が低いため大幅な売り圧力が少ないため5月相場は148jから160jのボックス相場形成となり鯨幕相場のじり高になった。仮需比率も1%を下回っていることから大きな売り圧力は出にくいだろう。8日新指標発表なので期待通りに上昇し9日10日は下落が事実確認された。継続して仮需比率1%付近のため大きな売り圧力の引き金は英国の国民投票(EU離脱の是非)故、Vix・JCDS指数も高まっているため、この後に仕掛けるのが上策であったため離脱後行われた。仮需比率も継続注意ではあるが1%以下で改善し裁定買残が減少し裁定売残が上昇をしていることから持高整理をした巨大機関投資家が日銀ETF買督促相場及び米国利上督促相場の2階建てを狙っての新仕掛を、オプション取引を通して行っているのだろう。事実利上げ観測がFED高官から出ているため164.10j以上に復活し売買代金も2兆2千億円を突破し史上最高値更新が期待されてきている。
この期待取りになった後、4月4日ではTopix下落に際し日銀ETF買にぶつけオプション手法での先物によるカバードコールも含む裁定解消が入りさらにJQやマザーズも売らせ下落させ、4月5日にドル建て日経平均が強いことやマザーズが資金吸収力が強い銘柄で構成するIPOが多いため日経平均先物とマザーズに買戻が入りIPOも含めイノベーションやインフラ銘柄等が上昇した。

【評価損益率対日経平均先物動向比較】から矢野新投資法黄金比率買場に到達しているので買仕掛けなら今であろう。「15万人以上の伸びがあれば利上げ」との観測もあり、根強い利上げ観測がドル相場を支えていると見ることもできる。裁定売残が急騰しマイナス金利であることから割安で先物が仕込めている。金利上昇及び利上げが行われた後金利正常化の際には返済買戻しが起こり、裁定買が発生しポジションを閉鎖していく形になり結果として割高現物売後割安株式先物買で下落し大統領選後から米利上後へ楽を迎え4月初旬はバランスシート問題や巨大機関投資家益出し等で割安買日が到来し4月下旬から政治的・地政学的リスクの後退と設備投資計画が強気でガイダンスが現実的である企業業績発表が多発しているため先物買戻による上昇が起きやすくなる。米国ではレパトリ減税期待が再燃した為依然と同様5月6月が円高で5月10日までが巨大機関投資家の仕込み時期が来るので昨年と同じく注意し円高割安買日が間近に迫ってきた場合は仕込むのが面白いだろう。

【裁定買残動向】
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【裁定売残動向】
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【評価損益率対日経平均先物動向比較】
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その上で相場環境を確認してみましょう。
【前日相場】
日経平均株価19,196.74円 前日比▽55.13円▽0.29%
日経平均先物19,200.00円前日比▽
90.00円▽0.46%
TOPIX 1,531.80ポイント前日比▽4.87ポイント▽0.32%
東証2部指数5753.31ポイント前日比▽49.66ポイント▽0.86%
NT倍率12.53←次回円高時買戻期待
日経平均先物 25日移動平均乖離率18804.24 円▲2.09%
日経平均先物 75日移動平均乖離率19097.37 円▲0.52%
日経平均先物200日移動平均乖離率18021.17 円▲6.52%
総合乖離率▲9.13%(∴中立圏)←英米国市場上昇なら上昇
東証一部騰落レシオ96.29%前日比▽7.28←76%以上次回円高時強気買戻、70%以下売られ過ぎ

東証一部市場出来高 19億9,653万株
東証一部市場売買代金 2兆5,460億83百万円

日経平均先物3月限オプションSQ 確定値は18,613.29円 
Topix先物3月限オプションSQ (特別清算値)確定値は1468.06ポイント
■保有株簿価3月月中平均:日経平均約19,340.18円、Topix1,552.10ポイント以上売対象←これ以上だと利確有

値上銘柄数 697銘柄 34%値上
値下銘柄数 1236銘柄 61%値下
不変銘柄数 83銘柄   4%不変

日経ジャスダック平均2,978.55円 前日比▲1.28ポイント▲0.04%
東証マザーズ1030.46ポイント前日比▽2.84ポイント▽0.27%

TOPIX  25日移動平均乖離率1501.90 ポイント▲1.99%
日経JQ 25日移動平均乖離率2948.11 円▲1.03%

Vix(恐怖指数):10.41前日比▽4.06%←20ポイント以下且つ前日比▽は買日
平成29年4月28日JCDS スプレッド44.19bps(前日比▽1.07%)
ドル/円111円20銭(4銭円高)EURO/円120円89銭(8銭円高)

(矢野新投資情報概念通り円高時に仕込み円安時に売却済の方は正解!

週間ベース↑575.99円↑3.09%

28日外資系売買動向:売り2,130万株、買い2,050万株で▽80万株買越有利
28日プライムブローカー動向権利
・Cスイス   日経平均型▲296枚 Topix型▲1,271枚
・モルガン   日経平均型▽464枚 Topix型▲568枚
・ソシエテ  日経平均型▲422枚 Topix型▲443枚(ニューエッジはソシエテに吸収合併)
・ゴールドマン  日経平均型▽25枚 Topix型▲660枚
・野村證券    日経平均型▽2,083枚  Topix型▽801枚

新高値安値銘柄 新高値107銘柄 新安値13銘柄(上昇条件:新安値1桁で新高値より極少の場合)
(利食条件;新高値=20以上かつ新安値=1桁のケースは例外なく利確)
(底値反転条件:新高値1桁で新安値200を超える三桁)
日経平均先物6月物は19,200円、前後場合計の売買高が3万4,193枚
日経平均先物(SGX) 6月物 19,220.00円
TOPIX先物6月物 1530.0ポイント、日中の売買高が4万1,915枚

巨大機関投資家軍団が大好評の訳有巻・買戻出遅低位高配当好感銘柄としては日産、OSGコーポ、三信電気、三光合成、黒田電気、野村HD、日本電産、さくらネット、ラクーン、ソニー、アリアケ、ツルハ、良品計画、テーオー、ドーン、ファナック、富士フィルム、メディシノバ、イントランス、福井コン、村田製作所、イビデン、伊藤忠、 NYダウドルヘッジ、古河電W、ソフトバンク、フマキラ、日産、日水、平和不動産、浜井産業、琉球銀行、キヤノン、リロHD、テクノスJ、FVC、 J日400、トレファク様、ユアサ、りそな、野村オフィス、森トラスト、森ヒルズ、ブリヂストン、JR東日本、JR東海、JR九州、ニトリ、日本リテールファンド、損保ジャパン・グローバルREITファンド等が「日本株大型ファンド1203」、「利回り株チャンスオープン」等採用買戻銘柄とだぶる極少銘柄!!

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